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条件ごとの計算結果の一覧です。自分の条件で計算するにはトップの計算ツールをお使いください。

教育訓練給付金の事例と計算結果
事例教育訓練給付金の額(目安)(円)1 年あたりの給付額(円)給付率(%)給付後の実質の自己負担(円)給付額が経費に占める割合(%)
一般・経費15万円30,000円30,000円20%120,000円20.0%
一般・経費60万円(上限適用)100,000円100,000円20%500,000円16.7%
一般・経費1.5万円(支給なし)0円0円20%15,000円0.0%
特定一般・経費40万円160,000円160,000円40%240,000円40.0%
特定一般・経費80万円(上限適用)200,000円200,000円40%600,000円25.0%
特定一般・経費80万円・追加給付250,000円250,000円50%550,000円31.3%
特定一般・経費40万円・追加給付200,000円200,000円50%200,000円50.0%
専門実践・年50万円・2年500,000円250,000円50%500,000円50.0%
専門実践・年80万円・3年1,200,000円400,000円50%1,200,000円50.0%
専門実践・年80万円・3年・追加給付1,680,000円560,000円70%720,000円70.0%
専門実践・年80万円・3年・賃金上昇1,920,000円640,000円80%480,000円80.0%
専門実践・年100万円・1年400,000円400,000円50%600,000円40.0%

ご利用にあたって

  • ハローワークの公表する給付率と上限額にもとづく概算の目安です。支給されるかどうかは、受給資格(雇用保険の被保険者期間など)と講座の指定をハローワークが確認して決めます。
  • 教育訓練経費に含まれる費用の範囲は、講座や手続きのパンフレットで確認してください。入学料・受講料など、対象になる費用が決まっています。
  • 追加給付の条件(資格取得後の就職、賃金の上昇など)や、令和6年10月1日より前に受講を開始した場合の取り扱いは、ハローワークで確認してください。
  • 制度は改正されることがあります。申請前に最新の内容を確認してください。